はじめに
当サイトが紹介しているオフショア積立商品や、日本のつみたてNISA・iDeCoなどは、「ドル・コスト平均法」を基本にしているので有利である、と言われています。
ただし、ドル・コスト平均法は万能ではなく、そのデメリットも理解しておいたほうが良い、というのが今回の記事の趣旨です。
ドル・コスト平均法とは？
ドル・コスト平均法（Dollar Cost Averaging：DCA）とは、株式や投資信託などの金融商品の投資手法の一つで、金融商品を一度に購入せず、資金を分割して均等額ずつ定期的に継続して投資する手法です。「均等な数量」ではなく、「均等な金額」を投資することがポイントです。つまり、価格が高い時は購入数量が少なく、安い時には購入数量が多いため、有利になりやすいとされています。（ただし価格が下がった場合のみならず、上がったときにも買います。）
ドル・コスト平均法は、長期投資でリスクを抑制し、安定した収益を目指す場合に使われる手法です。
ただし、上げ相場でドル・コスト平均法を行うと一括投資と比べて平均購入単価がかえって高くなり、収益を減少させてしまいます。タイミングを精密に測る投資ではないので値動きの激しい商品にも向きません。
ドル・コスト平均法は万能ではない
ドル・コスト平均法が万能ではない最大のポイントは、時価総額が取得原価総額を下回って満期をむかえる時、たとえば下げ相場で満期を迎える時などは、いくら平均取得単価を下げても損失で終わる可能性があることです。（一括投資に比べれば、傷は浅くなる可能性がありますが。）
売るタイミング（または満期のタイミング）によっては損をする可能性は大いにある、ということですね。長期的な上昇を予測するのであれば、下落時には慌てずにリバウンドの機会を待つ資金と時間の余裕が必要になります。
以上、ご参考になれば幸いです。
